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『Net-It newsing ソーシャルドキュメントポータル』のメディア掲載

先日プレスリリースを発表した『Net-It newsing』ですが、多くのメディア様に取り上げていただいております。現時点で確認できているものを記載させていただきます。

CNET Venture View
News2unet
NIKKEI NET
Enterprise Watch
ITニュースワイヤー
OpenTechPress
Venture Now
IT media TechTarget
ZDNet Japan
Livedoorニュース
@IT
CNET Japan


掲載を確認させていただいたメディア様は、随時追記していきたいと思います。

製品紹介はこちらをご参照ください(株式会社オーシャンブリッジ様サイト)

月刊「アイティセレクト」10月号に『イントラnewsing』が掲載されました

月刊「アイティセレクト」10月号、38,39ページに『イントラnewsing』が掲載されました。

記事の内容は先月に行われた、
『エンタープライズ2.0で情報共有が根本から変わる!』の取材内容となっております。

情報活用・情報共有の活性化のため、ブログなどを導入したものの、
次第に活用されず、沈静化してしまう企業が後を絶たないという。
その失敗の理由を、「1:9:90の法則に反しているから」
と指摘するのは、マイネット・ジャパン代表取締役社長の上原仁氏だ。
「情報発信のハードルが低いブログといえども、発信する情報を持たない人、
情報発信する気がない人にとっては無価値」と述べる。

社内情報共有の重要性がますます叫ばれる中、イントラnewsingの果たすべき社会的役割もますます高まってきているといえるでしょう。

次回のセミナーは9月4日に行われます。
みなさまぜひご参加ください。

月刊「コンピューターワールド」10月号に『イントラnewsing』掲載

月刊「コンピューターワールド」10月号74,75ページに『イントラnewsing(イントラニューシング)』が掲載されました。

「情報共有/活用基盤」構築プロジェクトという特集の中でユーザーの声から考える
情報共有/活用基盤2.0のソーシャルブックマークのカテゴリにおいて、『イントラnewsing』のみずほ情報総研様での導入事例をご紹介いただきました。

ブログやSNSの欠点を補う新ツールとして、みずほ情報総研が注目したのが
イントラネット向けソーシャル・ブックマークである。昨年末からコンサルティング部隊を中心とする社内の一部で試用を開始し、その評価を行ってきた。

ブログやSNSのような「なにを書けばいいのかわからない」ツールではなく、
「必要なニュースを探す」という明確な目的の下に業務に役立つシステムを
目指して導入したのだ。

みずほ情報総研では、導入したイントラネット向けソーシャル・ブックマークツール
「イントラnewsing」の開発元であるマイネット・ジャパンと検討を重ね、こうしたタグの
管理機能をはじめとした企業内利用向けの各種管理機能の追加開発を行い、
ツールの完成度を日々向上させてきた。

現在では、多忙なコンサルタントが業界に関する新しい情報や動向を把握し、
同僚とコミュニケーションをとるために不可欠なツールとして活躍している。


マイネット・ジャパンは今後も『イントラnewsing』を社内の情報を整理し発想を共有するソーシャルニュースサービスとしてご提供してまいります。
ご意見・お問い合わせなどは info@mynet.co.jpまでお気軽にお寄せください。

日経情報ストラテジー7月号に『イントラnewsing』が掲載されました

日経情報ストラテジー7月号47ページに『イントラnewsing(イントラニューシング)』が掲載されました。

『「人財」の見える化』 ~組織力を向上させる人材活用~という特集の中で、人材を見える化する3つの方策の中のひとつ、『「問題意識を持つ人材」の見える化』を実現する仕組みとして、イントラnewsing(イントラニューシング)のみずほ情報総研様での導入事例をご紹介いただきました。

みずほ情報総研(東京・千代田)も、個人向けのツールを社内で活用し、気づきの見える化に取り組んでいる企業の1つだ。同社はお薦めのサイトやウェブページを共有する「ソーシャルブックマーク」と呼ばれるツールをイントラネットに導入。個々の社員が興味を持ったニュースのページを登録している。
ブログと同様に、同じニュースに興味を持ったもの同士がコメントを付けることができる。閲覧数やポイント数、評価ポイントのランキング表示もあるので、社内でどんなテーマが注目されているか、そして誰がそのテーマにかかわっているのかが一目瞭然となる。
現時点ではSNSやブログ、ソーシャル・ブックマークなどは個人向けのサービスが主流だが、企業内に導入して思いや気づきを共有すれば、問題意識を持った人材を発掘することが可能だ。

マイネット・ジャパンは今後も『イントラnewsing』を社内の情報を整理し発想を共有するソーシャルニュースサービスとしてご提供してまいります。
ご意見・お問い合わせなどは info@mynet.co.jpまでお気軽にお寄せください。